日商簿記 3級日商簿記 2級
建物・備品・車両などの有形固定資産は、使用とともに価値が減少します。 この減少を毎期費用として計上するのが減価償却です。 定額法・定率法の計算を例題で習得しましょう。
減価償却の基本
取得原価購入価格＋取得に要した付随費用（運賃・据付費など）
耐用年数使用可能な年数（税法で資産ごとに定められている）
残存価額耐用年数到来後の帳簿価額（3級では通常は0円）
減価償却費1期間に計上する費用額
定額法
減価償却費 ＝ 取得原価 × 定額法の償却率
（※ 償却率 ＝ 1 ÷ 耐用年数）
例：取得原価 1,000,000円、耐用年数5年、残存価額0の場合
年間減価償却費 ＝ 1,000,000 × 1/5 ＝ 200,000円/年
| 借方（左） | 金額 | 貸方（右） | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 200,000 | 減価償却累計額 | 200,000 |
期中取得の場合（月割り）
会計期間の途中で取得した場合は月割り計算します。
例：10/1取得（4月始まりの会計年度）→ 当期使用月数6ヶ月
当期分 ＝ 200,000 × 6/12 ＝ 100,000円
間接法 vs 直接法
間接法（3級では主にこちら）
「減価償却累計額」勘定で累積額を別管理。B/Sでは固定資産から差し引いて表示。
直接法
固定資産勘定を直接減額する方法。累積残高が見えにくくなる。
💡
B/Sでの表示: 取得原価 − 減価償却累計額 ＝ 帳簿価額（簿価）。 問題文に「間接法」とあれば必ず「減価償却累計額」科目を使います。