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販売士検定2級 マーケティング（応用）
全40問 ／ トルカ（https://toruca.app）
問1. 「ブランドエクイティ（ブランド資産価値）」の説明として最も適切なものはどれか。
- A. ブランド名やロゴ等が持つ、認知度・連想・知覚品質・ロイヤルティ等から構成される無形の資産価値
- B. ブランドエクイティは商品の原価のみを指す会計上の概念である
- C. ブランドエクイティには顧客のロイヤルティという要素は一切関係ない
- D. ブランドエクイティは広告費の総額のみを表す指標である
正解: A. ブランド名やロゴ等が持つ、認知度・連想・知覚品質・ロイヤルティ等から構成される無形の資産価値 ／ ブランドエクイティ（ブランド資産価値）は、ブランド名やロゴ等が顧客の心の中に築き上げる、認知度、ブランド連想、知覚品質、ブランドロイヤルティ等から構成される無形の資産価値であり、価格プレミアムの実現や競合との差別化に寄与する重要な経営資源である。
問2. 「LTV（顧客生涯価値）」を最大化するための施策として最も適切なものはどれか。
- A. リピート購入を促すロイヤルティプログラムの充実、優れた顧客体験の提供、休眠顧客の掘り起こし等
- B. LTVの最大化には新規顧客の獲得のみに注力すればよいという考え方
- C. LTVはリピート購入とは全く無関係な指標である
- D. LTVの最大化には既存顧客との関係維持という視点は一切関係ない
正解: A. リピート購入を促すロイヤルティプログラムの充実、優れた顧客体験の提供、休眠顧客の掘り起こし等 ／ LTV（顧客生涯価値：Life Time Value）は、一人の顧客が取引期間を通じて企業にもたらす利益の総額を表す指標であり、これを最大化するためには、ロイヤルティプログラム（ポイント制度等）の充実によるリピート購入の促進、優れた顧客体験（CX）の提供、離反しかけている休眠顧客の掘り起こし等の施策が有効である。
問3. ある顧客の平均購入単価が5,000円、年間購入回数が4回、継続年数が5年の場合、単純計算によるLTV（円）はいくらか。
LTV＝平均購入単価×年間購入回数×継続年数。平均購入単価5,000円、年間購入回数4回、継続年数5年として計算せよ。単位: 円 ／ ヒント: 5000 × 4 × 5
正解: 100000円 ／ LTV＝平均購入単価5,000円×年間購入回数4回×継続年数5年＝100,000円となる。この簡易計算式は、利益率やコストを考慮しないシンプルなモデルであるが、顧客との取引継続がもたらす価値の大きさを直感的に把握するのに役立つ。
問4. 「データドリブンマーケティング」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. 経験や勘だけに頼るのではなく、購買データや顧客データを分析し、その結果に基づいてマーケティング施策の意思決定を行うこと
- B. データドリブンマーケティングはデータを一切使用せず経験のみに基づく手法である
- C. データドリブンマーケティングには顧客データの分析という要素は一切関係ない
- D. データドリブンマーケティングは大企業にのみ実施可能な手法である
正解: A. 経験や勘だけに頼るのではなく、購買データや顧客データを分析し、その結果に基づいてマーケティング施策の意思決定を行うこと ／ データドリブンマーケティングは、経営者や担当者の経験・勘だけに頼るのではなく、POSデータ、会員データ、Webアクセスデータ等の各種データを分析し、その客観的な分析結果に基づいてマーケティング施策の企画・実行・評価に関する意思決定を行う考え方である。
問5. 「カスタマージャーニーマップ」を作成する目的として最も適切なものはどれか。
- A. 顧客が商品・サービスを認知してから購入・利用、再購入に至るまでの一連のプロセスと心理を可視化し、各接点での施策改善に活かす
- B. カスタマージャーニーマップは商品の物流経路のみを図示するツールである
- C. カスタマージャーニーマップには顧客の心理という要素は一切考慮されない
- D. カスタマージャーニーマップの作成は購入後のプロセスには一切着目しない
正解: A. 顧客が商品・サービスを認知してから購入・利用、再購入に至るまでの一連のプロセスと心理を可視化し、各接点での施策改善に活かす ／ カスタマージャーニーマップは、顧客が商品・サービスを認知してから、興味・比較検討、購入、利用、そして再購入や口コミ発信に至るまでの一連のプロセスにおける行動・思考・感情を時系列で可視化するツールであり、各接点（タッチポイント）における施策の改善点を特定するために活用される。
問6. 「O2O（Online to Offline）」戦略の説明として最も適切なものはどれか。
- A. オンライン（Web・アプリ・SNS等）での情報発信や販促活動を通じて、実店舗（オフライン）への来店を促進する戦略
- B. O2Oはオンラインでの販売のみを完結させ実店舗への送客とは一切関係ない戦略である
- C. O2Oは実店舗の情報のみをオフラインで完結させる戦略である
- D. O2Oはオンラインとオフラインを完全に切り離して運営する戦略である
正解: A. オンライン（Web・アプリ・SNS等）での情報発信や販促活動を通じて、実店舗（オフライン）への来店を促進する戦略 ／ O2O（Online to Offline）戦略は、Webサイト、アプリ、SNS等のオンラインチャネルでのクーポン配布や情報発信を通じて、実店舗（オフライン）への来店・購買を促進する戦略であり、オムニチャネル戦略の構成要素の一つとして位置づけられる。
問7. 「OMO（Online Merges with Offline）」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. オンラインとオフラインの垣根をなくし、顧客が意識することなく両方を融合した一体的な購買体験を提供するという考え方
- B. OMOはオンラインとオフラインを明確に区別し別々に運営することを目指す考え方である
- C. OMOにはオンラインとオフラインの融合という要素は一切関係ない
- D. OMOは実店舗を廃止しオンラインのみに集約することを目指す考え方である
正解: A. オンラインとオフラインの垣根をなくし、顧客が意識することなく両方を融合した一体的な購買体験を提供するという考え方 ／ OMO（Online Merges with Offline）は、O2Oのようにオンラインとオフラインを別々のチャネルとして連携させるのではなく、両者の垣根をなくし、顧客が「今オンラインにいるかオフラインにいるか」を意識することなく、シームレスで一体的な購買体験を提供するという、より進んだ考え方である。
問8. 「インフルエンサーマーケティング」を実施する際の留意点として最も適切なものはどれか。
- A. 商品・ブランドとインフルエンサーの親和性を見極めるとともに、広告であることを明示するステルスマーケティング規制への対応が必要
- B. インフルエンサーマーケティングには広告表示に関する規制は一切存在しない
- C. インフルエンサーマーケティングはフォロワー数の多さのみを基準に実施すればよい
- D. インフルエンサーマーケティングと商品の親和性は一切考慮する必要がない
正解: A. 商品・ブランドとインフルエンサーの親和性を見極めるとともに、広告であることを明示するステルスマーケティング規制への対応が必要 ／ インフルエンサーマーケティングを実施する際は、単純なフォロワー数だけでなく、商品・ブランドとインフルエンサーの世界観・親和性を見極めることに加え、日本では2023年施行のステルスマーケティング規制（景品表示法）により、広告であることを明示する必要がある点に留意しなければならない。
問9. 「UGC（User Generated Content：ユーザー生成コンテンツ）」を活用するマーケティングのメリットとして最も適切なものはどれか。
- A. 企業発信の広告よりも第三者である消費者の声として信頼されやすく、購買の後押しや新規顧客の獲得につながりやすい
- B. UGCは企業が完全にコントロールできる広告コンテンツのみを指す
- C. UGCの活用にはSNS投稿等の消費者の声という要素は一切関係ない
- D. UGCは信頼性の面で企業発信の広告よりも劣るとされる
正解: A. 企業発信の広告よりも第三者である消費者の声として信頼されやすく、購買の後押しや新規顧客の獲得につながりやすい ／ UGC（ユーザー生成コンテンツ）は、消費者自身がSNS等に投稿した商品レビューや使用体験の投稿を指し、企業が発信する広告よりも第三者である消費者の率直な声として受け止められやすいため、信頼性が高く、購買の後押しや新規顧客の獲得につながりやすいというメリットがある。
問10. 小売業における「サブスクリプション（定額制）モデル」の狙いとして最も適切なものはどれか。
- A. 定額課金による安定的・継続的な収益基盤の確保と、顧客との長期的な関係構築を図ること
- B. サブスクリプションモデルは1回限りの単発購入のみを対象とした販売方式である
- C. サブスクリプションモデルには継続的な収益という狙いは一切関係ない
- D. サブスクリプションモデルは小売業には一切適用できない仕組みである
正解: A. 定額課金による安定的・継続的な収益基盤の確保と、顧客との長期的な関係構築を図ること ／ 小売業におけるサブスクリプション（定額制）モデルは、月額等の定額課金により、単発購入に比べて安定的・継続的な収益基盤を確保できるとともに、継続利用を通じた顧客との長期的な関係構築（ロイヤルティ向上）を図ることを狙いとしている。
問11. 「レコメンデーション（おすすめ商品表示）」の仕組みとして最も適切なものはどれか。
- A. 顧客の過去の購買履歴や閲覧履歴、類似する他の顧客の傾向等をもとに、個々の顧客に適した商品を提案する仕組み
- B. レコメンデーションは全ての顧客に対して全く同じ商品を表示する仕組みである
- C. レコメンデーションには購買履歴の分析という要素は一切関係ない
- D. レコメンデーションはリアル店舗には一切応用できない仕組みである
正解: A. 顧客の過去の購買履歴や閲覧履歴、類似する他の顧客の傾向等をもとに、個々の顧客に適した商品を提案する仕組み ／ レコメンデーション（おすすめ商品表示）は、顧客個人の過去の購買履歴・閲覧履歴に加え、類似する購買傾向を持つ他の顧客のデータ（協調フィルタリング等）をもとに、個々の顧客に適した商品を提案する仕組みであり、主にECサイトで発展したが、近年はリアル店舗のデジタルサイネージ等にも応用されている。
問12. 「バイラルマーケティング」の説明として最も適切なものはどれか。
- A. 話題性の高いコンテンツを起点に、消費者間の自発的な情報共有（口コミ・シェア）によって認知が急速かつ広範囲に拡散していく現象を狙ったマーケティング手法
- B. バイラルマーケティングは企業からの一方向の広告配信のみで完結する手法である
- C. バイラルマーケティングには消費者間の情報共有という要素は一切関係ない
- D. バイラルマーケティングは費用対効果が常に低い手法とされる
正解: A. 話題性の高いコンテンツを起点に、消費者間の自発的な情報共有（口コミ・シェア）によって認知が急速かつ広範囲に拡散していく現象を狙ったマーケティング手法 ／ バイラルマーケティングは、ウイルス（バイラル）のように、話題性の高いコンテンツを起点として、消費者間の自発的な情報共有（口コミ、SNSでのシェア等）によって認知が急速かつ広範囲に拡散していく現象を狙ったマーケティング手法であり、成功すれば低コストで大きな効果を得られる可能性がある。
問13. 「RFM分析」を活用した高度な顧客セグメンテーションの活用方法として最も適切なものはどれか。
- A. 最終購入日・購入頻度・購入金額の3軸でセグメント分けした顧客層ごとに、離反防止策や優良顧客への特別施策等、異なるアプローチを講じる
- B. RFM分析は全ての顧客に画一的な施策を適用するための分析手法である
- C. RFM分析には購入頻度という軸は一切含まれない
- D. RFM分析は新規顧客の獲得にのみ活用される分析手法である
正解: A. 最終購入日・購入頻度・購入金額の3軸でセグメント分けした顧客層ごとに、離反防止策や優良顧客への特別施策等、異なるアプローチを講じる ／ RFM分析（Recency：最終購入日、Frequency：購入頻度、Monetary：購入金額）で顧客をセグメント分けすることにより、優良顧客には特別なロイヤルティ施策を、離反リスクの高い顧客には呼び戻しキャンペーンを講じる等、セグメントごとに異なるマーケティングアプローチを効果的に実施することができる。
問14. 企業が複数のブランドを展開する「マルチブランド戦略」の狙いとして最も適切なものはどれか。
- A. 異なる価格帯・ターゲット層に向けた複数のブランドを展開することで、幅広い顧客層を取り込み、市場シェアの最大化を図る
- B. マルチブランド戦略は単一の価格帯・ターゲット層のみを対象とする戦略である
- C. マルチブランド戦略には市場シェアの最大化という狙いは一切関係ない
- D. マルチブランド戦略は小規模企業にのみ適用可能な戦略である
正解: A. 異なる価格帯・ターゲット層に向けた複数のブランドを展開することで、幅広い顧客層を取り込み、市場シェアの最大化を図る ／ マルチブランド戦略は、同一企業が価格帯やターゲット顧客層の異なる複数のブランドを展開することで、単一ブランドでは取り込めない幅広い顧客層にアプローチし、企業全体としての市場シェアの最大化を図る戦略であり、ブランド間でカニバリゼーション（共食い）が生じないよう配慮する必要がある。
問15. 「プライスライニング（価格ライン設定）」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. 商品カテゴリー内にいくつかの価格帯（松竹梅等）を設定し、顧客が予算や品質水準に応じて選びやすくする価格設定手法
- B. プライスライニングは全ての商品に単一の価格のみを設定する手法である
- C. プライスライニングには顧客の選びやすさという視点は一切関係ない
- D. プライスライニングは価格帯を一切設けない手法である
正解: A. 商品カテゴリー内にいくつかの価格帯（松竹梅等）を設定し、顧客が予算や品質水準に応じて選びやすくする価格設定手法 ／ プライスライニング（価格ライン設定）は、同じ商品カテゴリー内で、例えば「松・竹・梅」のようにいくつかの価格帯を設定することで、顧客が自分の予算や求める品質水準に応じて商品を選びやすくする価格設定手法であり、顧客の選択の負担軽減と、アップセルの機会創出の両方に寄与する。
問16. マーケティングにおける「アンカリング効果」の活用例として最も適切なものはどれか。
- A. 最初に高い「参考価格」を提示することで、その後に提示する実売価格を相対的に割安に感じさせる効果
- B. アンカリング効果は価格の提示順序とは全く無関係な効果である
- C. アンカリング効果には最初に提示する情報という要素は一切関係ない
- D. アンカリング効果は割高感を演出するためにのみ用いられる
正解: A. 最初に高い「参考価格」を提示することで、その後に提示する実売価格を相対的に割安に感じさせる効果 ／ アンカリング効果は、最初に提示された情報（アンカー）がその後の判断に影響を与える心理効果であり、マーケティングでは、最初に高い「参考価格（旧価格・希望小売価格等）」を提示することで、その後の実売価格を相対的に割安に感じさせる価格提示手法として活用される。
問17. マーケティングにおける「松竹梅の法則（極端の回避性）」の活用例として最も適切なものはどれか。
- A. 3段階の価格帯を用意すると、多くの消費者が極端を避け中間の価格帯（竹）を選びやすくなる傾向を利用し、中間価格帯の販売数量を増やす
- B. 松竹梅の法則は必ず最も安い価格帯が選ばれるという法則である
- C. 松竹梅の法則には価格帯の中間という概念は一切関係ない
- D. 松竹梅の法則は2段階の価格帯設定でのみ効果を発揮する
正解: A. 3段階の価格帯を用意すると、多くの消費者が極端を避け中間の価格帯（竹）を選びやすくなる傾向を利用し、中間価格帯の販売数量を増やす ／ 松竹梅の法則（極端の回避性）は、3段階の価格帯（松・竹・梅）を用意すると、多くの消費者が最も高い（松）でも最も安い（梅）でもない、中間の価格帯（竹）を選びやすくなる心理的傾向を指し、企業は本命として売りたい商品を中間の価格帯に設定することで、その商品の販売数量を増やす戦略に活用できる。
問18. 「サステナビリティ（持続可能性）」を訴求するマーケティングの留意点として最も適切なものはどれか。
- A. 実態を伴わない環境配慮のアピールは「グリーンウォッシュ」として批判の対象となるため、具体的な根拠に基づいた誠実な情報発信が求められる
- B. サステナビリティマーケティングには実態の伴わない誇張表現を用いることが推奨される
- C. グリーンウォッシュという概念はサステナビリティマーケティングには一切関係ない
- D. サステナビリティの訴求には具体的な根拠は一切不要である
正解: A. 実態を伴わない環境配慮のアピールは「グリーンウォッシュ」として批判の対象となるため、具体的な根拠に基づいた誠実な情報発信が求められる ／ サステナビリティを訴求するマーケティングにおいては、実態を伴わない、または誇張した環境配慮のアピールは「グリーンウォッシュ」として消費者やメディアから批判を受けるリスクがあるため、具体的な取り組み内容やデータ等の根拠に基づいた誠実な情報発信を行うことが重要である。
問19. 「コンテンツマーケティング」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. 顧客にとって価値のある情報（ハウツー記事、レシピ、活用事例等）を継続的に発信し、信頼関係を構築しながら将来的な購買につなげる手法
- B. コンテンツマーケティングは商品の宣伝広告のみを一方的に発信する手法である
- C. コンテンツマーケティングには顧客にとっての価値ある情報という視点は一切関係ない
- D. コンテンツマーケティングは短期的な売上向上のみを目的とした手法である
正解: A. 顧客にとって価値のある情報（ハウツー記事、レシピ、活用事例等）を継続的に発信し、信頼関係を構築しながら将来的な購買につなげる手法 ／ コンテンツマーケティングは、商品の直接的な宣伝広告ではなく、顧客にとって価値のある情報（商品の活用事例、レシピ、ハウツー記事等）を継続的に発信することで、顧客との信頼関係を構築し、中長期的な視点でファン化や将来的な購買につなげていく手法である。
問20. 「MA（マーケティングオートメーション）」ツールの活用目的として最も適切なものはどれか。
- A. 顧客の行動データに基づき、メール配信等のマーケティング施策を自動化・最適化し、見込み客の育成（リードナーチャリング）を効率化すること
- B. MAツールは顧客データを一切活用しない自動化ツールである
- C. MAツールには見込み客の育成という目的は一切関係ない
- D. MAツールは大企業にのみ導入可能なツールである
正解: A. 顧客の行動データに基づき、メール配信等のマーケティング施策を自動化・最適化し、見込み客の育成（リードナーチャリング）を効率化すること ／ MA（マーケティングオートメーション）ツールは、顧客の行動データ（Webサイト閲覧履歴、メール開封状況等）に基づき、適切なタイミングでのメール配信等のマーケティング施策を自動化・最適化することで、見込み客を段階的に育成し購買に導くリードナーチャリングを効率的に行うことを目的として活用される。
問21. 「CX（カスタマーエクスペリエンス：顧客体験）」向上の重要性として最も適切なものはどれか。
- A. 商品の機能・価格だけでなく、購入前後を含めた一連の体験の質が、顧客満足度やロイヤルティ、そして再購入に大きく影響するようになっている
- B. CXは商品そのものの品質のみを表す概念である
- C. CXの向上には購入前後の体験という視点は一切考慮されない
- D. CXは価格競争力のみによって決定される概念である
正解: A. 商品の機能・価格だけでなく、購入前後を含めた一連の体験の質が、顧客満足度やロイヤルティ、そして再購入に大きく影響するようになっている ／ CX（カスタマーエクスペリエンス：顧客体験）は、商品そのものの機能や価格だけでなく、購入前の情報収集、購入時の接客・決済、購入後のアフターサポート等、顧客が企業・ブランドと接するあらゆる場面での体験の質を指し、これが顧客満足度やロイヤルティ、リピート購入に大きく影響することから、その向上の重要性が高まっている。
問22. 顧客データを活用したマーケティングにおいて留意すべき「個人情報保護」の観点として最も適切なものはどれか。
- A. 個人情報保護法等の法令を遵守し、データ利用目的の明示と、顧客の同意（オプトイン）取得を適切に行う必要がある
- B. 顧客データの活用には個人情報保護法の遵守は一切必要ない
- C. データ利用目的の明示は顧客への配慮としては不要な取り組みである
- D. 顧客の同意取得はマーケティングにおいて一切考慮する必要がない
正解: A. 個人情報保護法等の法令を遵守し、データ利用目的の明示と、顧客の同意（オプトイン）取得を適切に行う必要がある ／ 顧客データを活用したマーケティングにおいては、個人情報保護法等の関連法令を遵守し、データの利用目的を顧客に明示するとともに、メール配信等における顧客の事前の同意（オプトイン）取得を適切に行うなど、プライバシーへの配慮を欠かさないことが重要である。
問23. 「サードパーティCookie規制」の強化が小売業のマーケティングに与える影響として最も適切なものはどれか。
- A. 外部サイトを横断した広告配信が制限されるため、自社が直接収集する顧客データ（ファーストパーティデータ）の重要性が一層高まる
- B. サードパーティCookie規制はマーケティングには一切影響を与えない
- C. サードパーティCookie規制の強化によりファーストパーティデータの重要性は低下する
- D. サードパーティCookie規制は自社会員データの収集には一切関係ない
正解: A. 外部サイトを横断した広告配信が制限されるため、自社が直接収集する顧客データ（ファーストパーティデータ）の重要性が一層高まる ／ サードパーティCookie（外部サイトを横断して行動を追跡する仕組み）に対する規制強化により、従来型のターゲティング広告の精度が低下することから、企業が自社の会員登録や購買履歴等を通じて直接収集するファーストパーティデータの重要性が一層高まっており、会員プログラムの強化等の取り組みが進んでいる。
問24. 「アトリビューション分析」の目的として最も適切なものはどれか。
- A. 顧客が購入に至るまでに接触した複数の広告・施策のうち、それぞれがどの程度購買に貢献したかを分析し、予算配分の最適化に活かすこと
- B. アトリビューション分析は最後に接触した広告のみを評価する分析手法である
- C. アトリビューション分析には予算配分の最適化という目的は一切関係ない
- D. アトリビューション分析は単一の広告媒体にのみ適用される分析手法である
正解: A. 顧客が購入に至るまでに接触した複数の広告・施策のうち、それぞれがどの程度購買に貢献したかを分析し、予算配分の最適化に活かすこと ／ アトリビューション分析は、顧客が最終的な購入に至るまでに接触した複数の広告・マーケティング施策（SNS広告、検索広告、メール等）それぞれの購買への貢献度を分析する手法であり、単純に「最後の接触」だけを評価するのではなく、各施策の真の効果を把握し、広告予算配分の最適化に活かすことを目的とする。
問25. 「コミュニティマーケティング」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. 熱心なファン・顧客同士が交流できる場（オンラインコミュニティ等）を提供し、ブランドへの愛着やロイヤルティを高めていく手法
- B. コミュニティマーケティングは新規顧客の獲得のみを目的とした手法である
- C. コミュニティマーケティングには顧客同士の交流という要素は一切関係ない
- D. コミュニティマーケティングは一方的な広告配信のみで完結する手法である
正解: A. 熱心なファン・顧客同士が交流できる場（オンラインコミュニティ等）を提供し、ブランドへの愛着やロイヤルティを高めていく手法 ／ コミュニティマーケティングは、熱心なファン・顧客同士がオンラインコミュニティ等で交流できる場を提供し、ブランドに関する情報交換や体験の共有を通じて、顧客のブランドへの愛着やロイヤルティを高めていくマーケティング手法であり、既存顧客の維持・活性化に重点を置くアプローチである。
問26. 「リターゲティング広告」の仕組みとして最も適切なものはどれか。
- A. 自社サイトを一度訪問した顧客に対し、離脱後も他のサイトやSNS上で関連広告を表示し、再訪問や購入を促す広告手法
- B. リターゲティング広告は初めてサイトを訪問する新規顧客のみを対象とした広告手法である
- C. リターゲティング広告には訪問履歴の活用という要素は一切関係ない
- D. リターゲティング広告は自社サイト内でのみ表示される広告手法である
正解: A. 自社サイトを一度訪問した顧客に対し、離脱後も他のサイトやSNS上で関連広告を表示し、再訪問や購入を促す広告手法 ／ リターゲティング広告は、自社のECサイト等を一度訪問した（あるいは商品をカートに入れたまま離脱した）顧客に対し、その後閲覧する他のWebサイトやSNS上で関連する広告を表示し、再訪問や購入完了を促す広告手法であり、興味関心の高い顧客への効率的なアプローチとして活用されている。
問27. 「ライブコマース」の特徴として最も適切なものはどれか。
- A. ライブ配信を通じてリアルタイムに商品を紹介し、視聴者からの質問に即座に回答しながら購買を促す新しい販売手法
- B. ライブコマースは録画済みの動画のみを一方的に配信する手法である
- C. ライブコマースには視聴者とのリアルタイムなやり取りという要素は一切関係ない
- D. ライブコマースは実店舗での販売手法のみを指す用語である
正解: A. ライブ配信を通じてリアルタイムに商品を紹介し、視聴者からの質問に即座に回答しながら購買を促す新しい販売手法 ／ ライブコマースは、インフルエンサーや販売員等がライブ配信を通じてリアルタイムに商品の魅力を紹介し、視聴者からのコメント・質問に即座に回答しながら、その場での購買を促す新しい販売手法であり、テレビショッピングのデジタル版・双方向版として近年急速に拡大している。
問28. スマートフォンの位置情報を活用した「ジオターゲティング（ジオフェンシング）広告」の仕組みとして最も適切なものはどれか。
- A. 特定の地理的エリア（店舗の周辺等）にいる顧客に対し、来店を促すクーポン等をピンポイントで配信する広告手法
- B. ジオターゲティング広告は位置情報を一切活用しない広告手法である
- C. ジオターゲティング広告は全国一律に同じ広告を配信する手法である
- D. ジオターゲティング広告は実店舗を持たない事業者にのみ適用可能な手法である
正解: A. 特定の地理的エリア（店舗の周辺等）にいる顧客に対し、来店を促すクーポン等をピンポイントで配信する広告手法 ／ ジオターゲティング（ジオフェンシング）広告は、スマートフォンの位置情報を活用し、特定の地理的エリア（例：店舗から半径500m以内）にいる顧客に対して、来店を促すクーポンやセール情報等をピンポイントで配信する広告手法であり、実店舗への送客に効果的なO2O施策の一つである。
問29. 会員ランク制度を伴う「ロイヤルティプログラム」の設計で重視すべき点として最も適切なものはどれか。
- A. 上位ランクになるほど魅力的な特典を段階的に用意し、顧客の継続利用とランクアップへの意欲を高めるインセンティブ設計
- B. ロイヤルティプログラムは全会員に一律の特典のみを提供すべきという考え方
- C. 会員ランク制度には段階的な特典設計という要素は一切関係ない
- D. ロイヤルティプログラムの設計には顧客の継続利用という視点は一切関係ない
正解: A. 上位ランクになるほど魅力的な特典を段階的に用意し、顧客の継続利用とランクアップへの意欲を高めるインセンティブ設計 ／ 会員ランク制度を伴うロイヤルティプログラムでは、購入金額や利用頻度に応じて会員ランクが上がるほど、より魅力的な特典（割引率の上昇、限定サービス等）を段階的に用意することで、顧客の継続的な利用意欲とランクアップへのモチベーションを高めるインセンティブ設計が重視される。
問30. 「エシカル消費（倫理的消費）」を重視する消費者層の拡大に対応するマーケティング施策として最も適切なものはどれか。
- A. フェアトレード商品や環境配慮商品の品揃え拡充、生産背景の透明性の高い情報開示等
- B. エシカル消費への対応には生産背景の情報開示という要素は一切関係ない
- C. エシカル消費を重視する消費者層は近年減少傾向にあり対応の必要がない
- D. エシカル消費への対応は価格の引き下げのみで十分とされる
正解: A. フェアトレード商品や環境配慮商品の品揃え拡充、生産背景の透明性の高い情報開示等 ／ エシカル消費（倫理的消費）を重視する消費者層の拡大に対応するためには、フェアトレード商品や環境配慮商品（エコ商品）の品揃え拡充に加え、原材料の生産背景や製造工程における労働環境等について透明性の高い情報開示を行うマーケティング施策が有効である。
問31. 「パーパスブランディング」の考え方として最も適切なものはどれか。
- A. 企業やブランドが社会に対して果たすべき存在意義（パーパス）を明確に打ち出し、それに共感する顧客との強い結びつきを構築すること
- B. パーパスブランディングは企業の存在意義とは全く無関係な販促手法である
- C. パーパスブランディングには顧客との共感という視点は一切関係ない
- D. パーパスブランディングは短期的な売上向上のみを目的とした手法である
正解: A. 企業やブランドが社会に対して果たすべき存在意義（パーパス）を明確に打ち出し、それに共感する顧客との強い結びつきを構築すること ／ パーパスブランディングは、企業やブランドが「なぜ存在するのか」「社会に対してどのような価値を提供するのか」という存在意義（パーパス）を明確に打ち出し、それに共感する顧客との強い精神的な結びつきを構築することを目指すブランディングの考え方であり、単なる機能的価値の訴求を超えた差別化要因となる。
問32. 「AR（拡張現実）」技術を活用したマーケティング施策の例として最も適切なものはどれか。
- A. スマートフォンのカメラを通じて、化粧品や家具等を仮想的に試着・試用できる体験を提供し、購入前の不安を解消する
- B. ARはオンラインでの商品購入体験には一切活用できない技術である
- C. AR技術の活用には試着・試用体験という要素は一切関係ない
- D. ARは実店舗内での接客にのみ活用可能でECには一切応用できない
正解: A. スマートフォンのカメラを通じて、化粧品や家具等を仮想的に試着・試用できる体験を提供し、購入前の不安を解消する ／ AR（拡張現実）技術を活用したマーケティング施策としては、スマートフォンのカメラを通じて化粧品を仮想的に試し塗りできたり、家具を自宅の部屋に配置したイメージを事前に確認できたりする「バーチャル試着・試用」サービスがあり、購入前の不安（サイズ感や色味の違い等）を解消し、返品率の低減にも寄与する。
問33. 「メタバース」空間を活用した小売業のマーケティング施策として最も適切なものはどれか。
- A. 仮想店舗を出店し、アバターを通じた新しい買い物体験やブランドの世界観を体験できるイベントを提供する
- B. メタバースは実際の商品購入とは一切関連付けられない技術である
- C. メタバース空間の活用にはブランド体験の提供という視点は一切関係ない
- D. メタバースは既存の実店舗運営には一切影響を与えない技術である
正解: A. 仮想店舗を出店し、アバターを通じた新しい買い物体験やブランドの世界観を体験できるイベントを提供する ／ メタバース（仮想空間）を活用した小売業のマーケティング施策としては、仮想店舗を出店してアバターを通じた新しい買い物体験を提供したり、ブランドの世界観を表現した限定イベントを開催したりする取り組みがあり、若年層を中心とした新たな顧客接点の創出やブランド認知の向上を狙いとしている。
問34. 「顧客満足度」と「再購入意向」の関係について、近年重視されている視点として最も適切なものはどれか。
- A. 単なる満足（不満がない状態）だけでなく、期待を上回る「感動体験」の提供が、より強い再購入意向やロイヤルティの醸成につながる
- B. 顧客満足度と再購入意向は全く無関係であるという考え方
- C. 顧客満足度が高ければ必ず再購入意向も高くなるという単純な因果関係のみが存在する
- D. 感動体験の提供は再購入意向の向上には一切寄与しない
正解: A. 単なる満足（不満がない状態）だけでなく、期待を上回る「感動体験」の提供が、より強い再購入意向やロイヤルティの醸成につながる ／ 近年のマーケティングでは、単に不満がない状態としての「顧客満足」だけでは強いロイヤルティにつながりにくいことが指摘されており、顧客の期待を上回るような「感動体験」を提供することが、より強い再購入意向やブランドロイヤルティの醸成につながるという視点が重視されている。
問35. SNS上での「炎上」がブランドに与えるリスクへの対応として最も適切なものはどれか。
- A. 日頃からSNS上の評判をモニタリングし、問題発生時には迅速かつ誠実な情報開示と対応を行う体制を整えておく
- B. 炎上リスクへの対応は問題が発生してから初めて検討すればよいという考え方
- C. SNS上の評判のモニタリングはブランド管理には一切関係のない取り組みである
- D. 炎上が発生した場合は沈黙を貫き一切対応しないことが最善の策である
正解: A. 日頃からSNS上の評判をモニタリングし、問題発生時には迅速かつ誠実な情報開示と対応を行う体制を整えておく ／ SNS上での「炎上」がブランドに与えるリスクへの対応としては、日頃からSNS上の評判やクチコミをモニタリングする体制を整え、実際に問題が発生した際には、事実関係の迅速な確認と、誠実かつ透明性のある情報開示・謝罪対応を行うことで、ブランドの毀損を最小限に抑えることが重要である。
問36. 「マーケティングROI（投資対効果）」を測定・管理する意義として最も適切なものはどれか。
- A. 各マーケティング施策に投じた費用に対してどれだけの成果（売上・利益）が得られたかを可視化し、限られた予算の効果的な配分判断に活かす
- B. マーケティングROIは施策の成果を一切測定しない指標である
- C. マーケティングROIの測定には投じた費用という要素は一切考慮されない
- D. マーケティングROIは大企業のみが測定すべき指標であり中小小売業には不要である
正解: A. 各マーケティング施策に投じた費用に対してどれだけの成果（売上・利益）が得られたかを可視化し、限られた予算の効果的な配分判断に活かす ／ マーケティングROI（投資対効果）を測定・管理する意義は、各マーケティング施策（広告出稿、キャンペーン等）に投じた費用に対して、どれだけの売上・利益という成果が得られたかを可視化し、効果の低い施策から効果の高い施策へと限られた予算を効果的に再配分する判断に活かすことにある。
問37. 「コ・クリエーション（顧客との共創）」による商品開発の意義として最も適切なものはどれか。
- A. 顧客をアンケートやワークショップ等を通じて商品開発プロセスに巻き込むことで、真のニーズを反映した商品を生み出し、顧客の当事者意識も高める
- B. コ・クリエーションは企業のみで完結する商品開発を意味する用語である
- C. コ・クリエーションには顧客の当事者意識という効果は一切関係ない
- D. コ・クリエーションは商品開発とは全く無関係なマーケティング用語である
正解: A. 顧客をアンケートやワークショップ等を通じて商品開発プロセスに巻き込むことで、真のニーズを反映した商品を生み出し、顧客の当事者意識も高める ／ コ・クリエーション（顧客との共創）は、アンケート、ワークショップ、SNSでのアイデア募集等を通じて、顧客を商品開発プロセスに巻き込む取り組みであり、顧客の真のニーズをより正確に反映した商品を生み出せるだけでなく、開発に参加した顧客の当事者意識やロイヤルティを高める効果も期待できる。
問38. 海外市場への展開において「ローカライゼーション」を重視する理由として最も適切なものはどれか。
- A. 国・地域ごとに異なる文化、嗜好、商習慣に合わせて商品やマーケティング施策を適応させることで、現地の消費者に受け入れられやすくなる
- B. ローカライゼーションは全世界で全く同じ商品・広告を展開する戦略を指す用語である
- C. ローカライゼーションには現地の文化・嗜好への適応という視点は一切関係ない
- D. ローカライゼーションは海外展開には一切必要のない考え方である
正解: A. 国・地域ごとに異なる文化、嗜好、商習慣に合わせて商品やマーケティング施策を適応させることで、現地の消費者に受け入れられやすくなる ／ 海外市場への展開における「ローカライゼーション」は、国・地域ごとに異なる文化、宗教、味覚の嗜好、商習慣、法規制等に合わせて、商品仕様やマーケティング施策（広告表現、価格設定等）を適応させる取り組みであり、画一的な展開（グローバリゼーション）よりも現地の消費者に受け入れられやすくなる利点がある。
問39. 小売業においてデータ分析に基づくマーケティングを推進するための人材育成上の課題として最も適切なものはどれか。
- A. データ分析スキルとマーケティングの実務知識の両方を兼ね備えた人材が不足しており、育成や外部人材の登用が課題となっている
- B. マーケティング人材の育成には一切課題が存在しない
- C. データ分析スキルはマーケティング人材には一切必要のないスキルである
- D. マーケティング実務知識はデータ分析とは全く無関係なスキルである
正解: A. データ分析スキルとマーケティングの実務知識の両方を兼ね備えた人材が不足しており、育成や外部人材の登用が課題となっている ／ 小売業においてデータドリブンなマーケティングを推進するためには、統計・データ分析のスキルと、マーケティングの実務知識・現場感覚の両方を兼ね備えた人材（デジタルマーケター、データアナリスト等）が求められるが、そうした人材は不足しがちであり、社内育成や外部専門人材の登用が課題となっている。
問40. 販売士検定2級の「マーケティング」科目全体を通じて求められる姿勢として最も適切なものはどれか。
- A. LTVやデータドリブンな分析手法を活用しつつ、O2O・OMOやコンテンツマーケティング等、変化する顧客接点に対応した戦略的なマーケティング実践力を養うこと
- B. マーケティングに関する知識は一度習得すれば今後一切更新する必要がない
- C. マーケティングの応用知識は本部の専門部署のみが持つべきであり店舗従業員には無関係である
- D. マーケティングに関する学習は実務上一切役に立たないという考え方
正解: A. LTVやデータドリブンな分析手法を活用しつつ、O2O・OMOやコンテンツマーケティング等、変化する顧客接点に対応した戦略的なマーケティング実践力を養うこと ／ 販売士検定2級の「マーケティング」科目全体を通じて求められるのは、LTVやRFM分析等のデータドリブンな分析手法を実務に活用しつつ、O2O・OMO、コンテンツマーケティング、コミュニティマーケティング等、絶えず変化する顧客接点や消費者心理に対応した戦略的なマーケティングの実践力を養う姿勢である。