3級 基礎知識マスター

全25問 ／ トルカ（https://toruca.app）

1. 問1. 「資産が増加した場合」、仕訳の借方・貸方のどちらに記入するか？

   • A. 借方（左）
   • B. 貸方（右）
   • C. どちらでもよい
   • D. 両方に記入する

   正解: A. 借方（左） ／ 資産は借方（左）で増加、貸方（右）で減少します。5分類のルール：資産・費用→借方増加。負債・純資産・収益→貸方増加。

2. 問2. 次のうち「貸方（右）に記入すると増加する」のはどれか？

   • A. 現金
   • B. 売掛金
   • C. 仕入
   • D. 売上

   正解: D. 売上 ／ 売上（収益）は貸方増加。現金・売掛金（資産）と仕入（費用）は借方増加です。

3. 問3. 仕訳で「借方合計と貸方合計が一致する」のはなぜか？

   • A. 税法で決められているため
   • B. 複式簿記では1つの取引を2面から記録し、貸借平均の原理が成り立つため
   • C. 勘定科目が偶数個あるため
   • D. 銀行が要求しているため

   正解: B. 複式簿記では1つの取引を2面から記録し、貸借平均の原理が成り立つため ／ 複式簿記では1つの取引を「原因と結果」の2面で記録するため、借方合計と貸方合計は常に等しくなります（貸借平均の原理）。

4. 問4. 「支払手形」はどの分類に属するか？

   • A. 資産
   • B. 負債
   • C. 純資産
   • D. 費用

   正解: B. 負債 ／ 支払手形は「自社が振り出した手形＝将来支払う義務」→負債。受取手形（受け取った手形）は資産です。

5. 問5. 次のうち「収益」の勘定科目はどれか？

   • A. 法定福利費
   • B. 前受金
   • C. 受取利息
   • D. 未払費用

   正解: C. 受取利息 ／ 受取利息→収益（預金や貸付金から得た利息）。法定福利費→費用、前受金→負債（まだ商品を引き渡していない）、未払費用→負債。

6. 問6. 「前払費用」はどの分類に属するか？

   • A. 費用
   • B. 収益
   • C. 資産
   • D. 負債

   正解: C. 資産 ／ 前払費用は「翌期以降に対応する費用を前払いした権利」→資産（将来の費用配分を受ける権利）。発生主義の観点から今期の費用ではなく資産として計上します。

7. 問7. 「未収収益」はどの分類に属するか？

   • A. 収益
   • B. 資産
   • C. 負債
   • D. 費用

   正解: B. 資産 ／ 未収収益は「当期に発生しているがまだ受け取っていない収益の権利」→資産。例：期末時点で未受取の利息など。

8. 問8. 次の勘定科目を5分類に正しく振り分けたものはどれか？

   • A. 繰越商品→費用、貸倒引当金→負債
   • B. 繰越商品→資産、貸倒引当金→資産の控除科目（負債ではない）
   • C. 繰越商品→負債、貸倒引当金→収益
   • D. 繰越商品→純資産、貸倒引当金→費用

   正解: B. 繰越商品→資産、貸倒引当金→資産の控除科目（負債ではない） ／ 繰越商品は期末在庫→資産。貸倒引当金はB/Sの資産（売掛金等）から控除する評価性引当金で、厳密には「資産の控除科目」。問題によっては負債に分類する場合もありますが、B/S上は資産の控除項目として表示されます。

9. 問9. 貸借対照表（B/S）の左側（借方）に表示されるものはどれか？

   • A. 負債
   • B. 純資産
   • C. 資産
   • D. 収益

   正解: C. 資産 ／ B/Sの左側（借方）には資産、右側（貸方）には負債と純資産が表示されます。「資産＝負債＋純資産」が常に成立します。

10. 問10. 損益計算書（P/L）で「当期純利益」の計算式はどれか？

    • A. 収益合計 ÷ 費用合計
    • B. 収益合計 − 費用合計
    • C. 資産合計 − 負債合計
    • D. 売上高 − 仕入高

    正解: B. 収益合計 − 費用合計 ／ 当期純利益＝収益合計−費用合計。収益が費用を上回る場合は「純利益」、費用が収益を上回る場合は「純損失」となります。

11. 問11. 貸借対照表と損益計算書の「つながり」を正しく説明しているのはどれか？

    • A. 損益計算書の当期純利益がB/Sの純資産（繰越利益剰余金）に加算される
    • B. B/Sの資産合計がP/Lの収益に転記される
    • C. 両者は独立しており、数字のつながりはない
    • D. P/Lの費用がB/Sの負債になる

    正解: A. 損益計算書の当期純利益がB/Sの純資産（繰越利益剰余金）に加算される ／ P/Lで算出した当期純利益はB/Sの純資産（繰越利益剰余金）に加算されます。この「つながり」を意識すると財務諸表全体の構造が理解できます。

12. 問12. B/Sで「流動資産」と「固定資産」を区分する主な基準はどれか？

    • A. 金額が100万円以上かどうか
    • B. 1年以内に現金化できるかどうか（1年基準）
    • C. 有形か無形かどうか
    • D. 会社が所有しているかどうか

    正解: B. 1年以内に現金化できるかどうか（1年基準） ／ 1年基準：1年以内に現金化できる資産→流動資産、1年超→固定資産。また「正常営業循環基準」（商品・売掛金等）も適用されます。

13. 問13. 定額法で減価償却費を計算する式はどれか？（残存価額＝0）

    • A. 取得原価 × 定率法の償却率
    • B. 帳簿価額 × 定率法の償却率
    • C. 取得原価 ÷ 耐用年数
    • D. （取得原価 − 期末帳簿価額）÷ 経過年数

    正解: C. 取得原価 ÷ 耐用年数 ／ 定額法の減価償却費＝取得原価÷耐用年数（残存価額0の場合）。毎年同額を費用計上するため「定額」法と呼びます。

14. 問14. 取得原価1,200,000円・耐用年数5年・定額法（残存価額0）の年間減価償却費はいくらか？

    • A. 120,000円
    • B. 200,000円
    • C. 240,000円
    • D. 250,000円

    正解: C. 240,000円 ／ 1,200,000円 ÷ 5年 ＝ 240,000円/年。定額法では毎年同額を費用計上します。

15. 問15. 減価償却の間接法と直接法の違いはどれか？

    • A. 間接法は費用が大きく、直接法は費用が小さい
    • B. 間接法は「減価償却累計額」勘定を使って取得原価を帳簿に残し、直接法は資産勘定を直接減少させる
    • C. 間接法は税法上認められず、直接法のみ使える
    • D. 間接法と直接法で当期純利益の金額が異なる

    正解: B. 間接法は「減価償却累計額」勘定を使って取得原価を帳簿に残し、直接法は資産勘定を直接減少させる ／ 間接法：（借）減価償却費 ／（貸）減価償却累計額。資産の帳簿価額は「取得原価−累計額」で確認可能。直接法：（借）減価償却費 ／（貸）建物 等。B/Sの情報量が異なります。利益への影響は同じです。

16. 問16. 貸倒引当金を設定する目的はどれか？

    • A. 売掛金の残高を増やすため
    • B. 将来の貸倒れ損失を事前に見積もって当期費用として計上するため
    • C. 税金を減らすため（節税目的）
    • D. 決算書を見やすくするため

    正解: B. 将来の貸倒れ損失を事前に見積もって当期費用として計上するため ／ 貸倒引当金は発生主義に基づき、将来回収不能になりそうな売掛金を期末時点で見積もり費用（貸倒引当金繰入）として計上します。引当金の4要件（将来の費用・当期以前の事象・発生確実・合理的見積り）を満たします。

17. 問17. 差額補充法で貸倒引当金を設定する場合、繰入額の計算式はどれか？

    • A. 売掛金残高 × 貸倒実績率
    • B. （売掛金残高 × 貸倒実績率）− 既存の貸倒引当金残高
    • C. 売掛金残高 + 既存の貸倒引当金残高
    • D. 既存の貸倒引当金残高 × 2

    正解: B. （売掛金残高 × 貸倒実績率）− 既存の貸倒引当金残高 ／ 差額補充法：繰入額＝必要額（売掛金×実績率）− 既存残高。既存残高が必要額より大きい場合は「貸倒引当金戻入（収益）」を計上します。洗替法と異なり差額のみを計上する方法です。

18. 問18. 消費税の税抜処理で売上時に使う勘定科目はどれか？

    • A. 仮払消費税
    • B. 仮受消費税
    • C. 未払消費税
    • D. 租税公課

    正解: B. 仮受消費税 ／ 税抜処理では売上時に「仮受消費税（負債）」を計上します（顧客から預かった税額）。仕入時は「仮払消費税（資産）」。決算時に両者を相殺して「未払消費税」を計上します。

19. 問19. 消費税の納付税額の計算式（税抜処理）はどれか？

    • A. 仮払消費税 + 仮受消費税
    • B. 仮受消費税 − 仮払消費税
    • C. 仮払消費税 − 仮受消費税
    • D. 売上高 × 10%

    正解: B. 仮受消費税 − 仮払消費税 ／ 納付税額＝仮受消費税（受け取った税）− 仮払消費税（支払った税）。これが「仕入税額控除」の仕組みです。この差額を決算時に「未払消費税」として計上し、翌期に納付します。

20. 問20. 合計試算表と残高試算表の違いはどれか？

    • A. 合計試算表は資産のみ、残高試算表は全勘定を記載する
    • B. 合計試算表は各勘定の借方・貸方合計を記載、残高試算表は差引残高を記載する
    • C. 合計試算表は決算後、残高試算表は決算前に作成する
    • D. 合計試算表は月次、残高試算表は年次に作成する

    正解: B. 合計試算表は各勘定の借方・貸方合計を記載、残高試算表は差引残高を記載する ／ 合計試算表：各勘定の借方合計・貸方合計を記載（転記漏れ・金額ミスの確認に使う）。残高試算表：差引残高のみを記載（財政状態・経営成績の概況把握に使う）。合計残高試算表は両方を合体させたもの。

21. 問21. 試算表で借方合計と貸方合計が一致しない場合に最初に確認すべきことはどれか？

    • A. 勘定科目が正しいかどうか
    • B. 転記漏れ・金額の転記ミス・一方だけに転記した誤りがないか
    • C. 財務諸表の作成が正しいかどうか
    • D. 元帳の順序が正しいかどうか

    正解: B. 転記漏れ・金額の転記ミス・一方だけに転記した誤りがないか ／ 試算表の不一致原因トップ3：①転記漏れ（一方だけ転記）→差額が不一致、②金額の転記ミス（数字の間違い）→差額が誤差額の2倍、③両側への転記漏れ→合計は一致するがミスが隠れる。

22. 問22. 8桁精算表の整理記入欄に記入するのはどれか？

    • A. 当期中の全ての仕訳
    • B. 決算整理仕訳（減価償却・引当金・見越し・繰延べ等）
    • C. 前期繰越の残高
    • D. 現金の実際残高

    正解: B. 決算整理仕訳（減価償却・引当金・見越し・繰延べ等） ／ 精算表の整理記入欄には決算整理仕訳（しーくりくりしー、減価償却費、貸倒引当金繰入、前払費用の繰延べ、未払費用の見越し等）を記入します。残高試算表欄と整理記入欄を合算して損益計算書欄・貸借対照表欄に振り分けます。

23. 問23. 精算表で「当期純利益」はどこに記入されるか？

    • A. 損益計算書の貸方と、貸借対照表の借方
    • B. 損益計算書の借方と、貸借対照表の貸方
    • C. 損益計算書のみ（B/Sには記入しない）
    • D. 貸借対照表のみ（P/Lには記入しない）

    正解: B. 損益計算書の借方と、貸借対照表の貸方 ／ 当期純利益：P/Lの借方（費用側に入れてバランスを取る）と、B/Sの貸方（純資産側に加算）の両方に記入します。損失の場合は逆（P/Lの貸方・B/Sの借方）。

24. 問24. インボイス制度（適格請求書等保存方式）が開始された年月はいつか？

    • A. 2019年10月
    • B. 2023年10月
    • C. 2025年1月
    • D. 2022年4月

    正解: B. 2023年10月 ／ インボイス制度は2023年10月1日に開始されました。適格請求書発行事業者として登録するとT番号（登録番号）が付与されます。

25. 問25. クレジットカード決済の売上で使う「クレジット売掛金」の説明として正しいのはどれか？

    • A. 顧客への直接の売掛金（通常の売掛金と同じ）
    • B. カード会社（クレジット会社）に対する未収代金
    • C. カード会社への未払金
    • D. 自社が発行するクレジットカードの残高

    正解: B. カード会社（クレジット会社）に対する未収代金 ／ クレジットカード決済の場合、顧客からではなくカード会社（クレジット会社）から後日立替払いを受けます。この未収代金が「クレジット売掛金（資産）」です。通常の売掛金（顧客への債権）とは別科目です。