2級 工業簿記①基礎

全30問 ／ トルカ（https://toruca.app）

1. 問1. 製造間接費の「配賦差異」を2つに分析した場合の名称は？

   • A. 材料差異と労務差異
   • B. 予算差異と操業度差異
   • C. 価格差異と数量差異
   • D. 賃率差異と時間差異

   正解: B. 予算差異と操業度差異 ／ 製造間接費の配賦差異＝予算差異（変動予算額と実際発生額の差）＋操業度差異（固定費率×（実際操業度−基準操業度））の2つに分析できます。

2. 問2. 総合原価計算で「先入先出法」を使う場合、月末仕掛品の計算に使う単価はどの仕入れのものか？

   • A. 月初仕掛品の単価
   • B. 当月投入分の単価
   • C. 月初と当月の平均単価
   • D. 最も安い仕入れの単価

   正解: B. 当月投入分の単価 ／ 先入先出法では「月初仕掛品→先に完成品になる」と仮定するため、月末仕掛品は当月投入分から残ったとみなします。よって月末仕掛品には当月投入の単価を使います。

3. 問3. 標準原価計算で「価格差異」の計算式はどれか？

   • A. （標準数量−実際数量）×標準単価
   • B. （標準単価−実際単価）×実際消費量
   • C. （標準単価−実際単価）×標準消費量
   • D. 実際原価−標準原価

   正解: B. （標準単価−実際単価）×実際消費量 ／ 価格差異＝（標準単価−実際単価）×実際消費量。数量差異＝（標準数量−実際数量）×標準単価。実際消費量ベースで価格の違いを、標準単価ベースで数量の違いを測ります。

4. 問4. 直接原価計算の「貢献利益」の計算式はどれか？

   • A. 売上高 − 製造原価
   • B. 売上高 − 変動費
   • C. 売上高 − 固定費
   • D. 営業利益 ＋ 固定費

   正解: B. 売上高 − 変動費 ／ 貢献利益（限界利益）＝売上高 − 変動費。固定費を回収し利益を生み出す金額を示します。貢献利益率＝貢献利益÷売上高。損益分岐点＝固定費÷貢献利益率。

5. 問5. CVP分析で損益分岐点売上高の計算式はどれか？

   • A. 固定費 ÷ 変動費率
   • B. 固定費 ÷ 貢献利益率
   • C. 変動費 ÷ 固定費率
   • D. 売上高 − 変動費 − 固定費

   正解: B. 固定費 ÷ 貢献利益率 ／ 損益分岐点売上高＝固定費 ÷ 貢献利益率（または固定費 ÷ 1個あたり貢献利益×単価）。貢献利益率＝1−変動費率（変動費÷売上高）。

6. 問6. 部門別原価計算で「補助部門費」を製造部門だけに配賦する方法は？

   • A. 相互配賦法
   • B. 直接配賦法
   • C. 階梯式配賦法
   • D. 平均配賦法

   正解: B. 直接配賦法 ／ 直接配賦法は補助部門間の用役授受を無視して、製造部門にのみ直接配賦する方法。計算が簡単な反面、補助部門間の用役を考慮しないため精度が低い。相互配賦法は部門間の用役を考慮。

7. 問7. 正常仕損と異常仕損の処理の違いはどれか？

   • A. 正常仕損費は完成品・月末仕掛品に負担させ、異常仕損費は損益計算書に計上する
   • B. どちらも製品原価に含める
   • C. 正常仕損費は損益計算書に、異常仕損費は製品原価に含める
   • D. 正常仕損費は資産として繰り越す

   正解: A. 正常仕損費は完成品・月末仕掛品に負担させ、異常仕損費は損益計算書に計上する ／ 正常仕損：通常の製造で避けられない仕損→製品原価に含める（完成品・月末仕掛品に負担）。異常仕損：例外的な仕損→異常仕損費として損益計算書に別表示（製品原価に含めない）。

8. 問8. 全部原価計算と比較して直接原価計算の「固定費調整」が必要な理由はどれか？

   • A. 変動費の金額が異なるため
   • B. 在庫に含まれる固定費の扱いが異なり、期末在庫が多いと全部原価計算の利益の方が高くなるため
   • C. 税法上の計算に必要なため
   • D. 標準原価との差異を調整するため

   正解: B. 在庫に含まれる固定費の扱いが異なり、期末在庫が多いと全部原価計算の利益の方が高くなるため ／ 直接原価計算では固定費を全額当期費用化するため、製品在庫に固定費が残りません。全部原価計算では固定費が在庫に含まれるため、期末在庫が多い（≒生産量が多い）場合は全部原価計算の利益が高くなります。

9. 問9. 工程別総合原価計算で第2工程の原価計算に使われる「前工程費」とは何か？

   • A. 第1工程で発生した製造間接費
   • B. 第1工程の完成品原価（第2工程への投入額）
   • C. 第2工程の直接材料費
   • D. 第1工程の仕損費

   正解: B. 第1工程の完成品原価（第2工程への投入額） ／ 第2工程に投入される第1工程完成品原価を「前工程費」といいます。第2工程では前工程費＋第2工程で追加投入される直接材料費・加工費を集計して製品原価を計算します。

10. 問10. 安全余裕率50%の意味は何か？

    • A. 変動費率が50%
    • B. 実際売上高が損益分岐点売上高の50%
    • C. 実際売上高が損益分岐点より50%上回っている
    • D. 固定費が売上高の50%

    正解: C. 実際売上高が損益分岐点より50%上回っている ／ 安全余裕率＝（実際売上高−損益分岐点売上高）÷実際売上高×100%。50%は「売上が損益分岐点から50%の余裕がある」ことを意味し、値が高いほど赤字になりにくい。

11. 問11. 「直接費」と「間接費」の区分の基準はどれか？

    • A. 金額が大きいかどうか
    • B. 製品との関係が明確（直接追跡可能）かどうか
    • C. 現金で支払ったかどうか
    • D. 毎月発生するかどうか

    正解: B. 製品との関係が明確（直接追跡可能）かどうか ／ 直接費：特定の製品に直接追跡・賦課できるコスト（例：直接材料費・直接労務費）。間接費：複数製品に共通して発生し、配賦基準で按分するコスト（例：工場家賃・機械減価償却費）。

12. 問12. 棚卸計算法でのある月の材料消費量の計算式はどれか？

    • A. 当月受入量 × 消費単価
    • B. 月初在庫＋当月受入 − 月末実地棚卸量
    • C. 月末実地棚卸量 × 消費単価
    • D. 当月受入量 − 月末実地棚卸量

    正解: B. 月初在庫＋当月受入 − 月末実地棚卸量 ／ 棚卸計算法の消費量＝月初在庫量＋当月受入量−月末実地棚卸量。棚卸計算法は月末に実地棚卸して消費量を間接的に求める方法で、棚卸減耗が消費量に含まれます。

13. 問13. 「予定消費賃率」を使う目的はどれか？

    • A. 賃金を節約するため
    • B. 実際賃金が月末まで確定しないため、予定賃率で先行計上し月末に差異調整するため
    • C. 銀行への支払い前に仕訳するため
    • D. 税務上有利な方法を選択するため

    正解: B. 実際賃金が月末まで確定しないため、予定賃率で先行計上し月末に差異調整するため ／ 実際賃金は月末（締め日後）にならないと確定しません。製品への原価配分を迅速に行うため予定消費賃率を使います。月末に実際賃金との差異（賃率差異）を計算して調整します。

14. 問14. 予算額600,000円、基準操業度300時間、実際操業度280時間、実際発生額580,000円の場合、製造間接費配賦差異はいくらか（不利差異か有利差異か含めて）？

    • A. 不利差異20,000円
    • B. 有利差異20,000円
    • C. 不利差異40,000円
    • D. 有利差異40,000円

    正解: A. 不利差異20,000円 ／ 予定配賦率＝600,000÷300h＝@2,000/h。予定配賦額＝2,000×280h＝560,000円。配賦差異＝予定配賦額560,000−実際発生額580,000＝△20,000円（不利差異）。

15. 問15. 製造間接費配賦差異のうち「操業度差異」はどれか？

    • A. 実際発生額 − 変動予算額
    • B. 固定費率 × (実際操業度 − 基準操業度)
    • C. 予定配賦額 − 実際発生額
    • D. 変動費率 × 実際操業度 − 実際変動費

    正解: B. 固定費率 × (実際操業度 − 基準操業度) ／ 操業度差異＝固定費率×（実際操業度−基準操業度）。基準操業度を下回ると負（不利）、上回ると正（有利）。予算差異＝変動予算額−実際発生額（費用の節約・超過）。

16. 問16. 個別原価計算で「仕掛品」はどんな状態の製品か？

    • A. 完成して倉庫に保管されている製品
    • B. 製造途中でまだ完成していない製品
    • C. 顧客に引き渡した製品
    • D. 設計段階の製品

    正解: B. 製造途中でまだ完成していない製品 ／ 仕掛品（Work In Process）：製造途中でまだ完成していない製品。製造指図書単位で原価が集計され、完成すると「製品（資産）」に振り替えられます。

17. 問17. 総合原価計算での「加工費」の月末仕掛品計算に使う数量はどれか？

    • A. 実際数量（そのままの数量）
    • B. 完成品換算量（数量×加工進捗度）
    • C. 月初数量
    • D. 月末実地棚卸量

    正解: B. 完成品換算量（数量×加工進捗度） ／ 加工費は製造の進捗に応じて発生するため、月末仕掛品の換算量＝実際数量×進捗度（例：100個×60%進捗＝60個相当）を使います。材料費は工程開始時に全量投入の場合100個分で計算します。

18. 問18. 完成品200個、月末仕掛品50個（加工進捗60%）の場合、加工費の完成品換算量（合計）はいくらか？

    • A. 250個
    • B. 230個
    • C. 200個
    • D. 240個

    正解: B. 230個 ／ 加工費換算量：完成品200個＋月末仕掛品（50個×60%）＝200＋30＝230個（換算量合計）。

19. 問19. 直接材料費の価格差異の計算式はどれか？

    • A. （標準数量−実際数量）×標準単価
    • B. （標準単価−実際単価）×実際消費量
    • C. （標準単価−実際単価）×標準消費量
    • D. 実際原価−標準原価の合計

    正解: B. （標準単価−実際単価）×実際消費量 ／ 価格差異＝（標準単価−実際単価）×実際消費量。「実際に購入した量を基準に、単価の差を測る」計算式です。数量差異＝（標準数量−実際数量）×標準単価。

20. 問20. 標準消費量5kg×標準単価@200円で計算した直接材料費1,000円に対し、実際は6kg×@190円＝1,140円だった。材料費差異の内訳はどれか？

    • A. 価格差異△60円・数量差異△80円
    • B. 価格差異+60円・数量差異△200円
    • C. 価格差異+60円・数量差異△200円（合計△140円）
    • D. 価格差異+60円不利なし・数量差異200円不利

    正解: C. 価格差異+60円・数量差異△200円（合計△140円） ／ 価格差異＝（200−190）×6kg＝+60円（有利）。数量差異＝（5−6）×200＝△200円（不利）。合計差異＝△140円（不利）。1,000−1,140＝△140円で確認できます。

21. 問21. 直接原価計算で「固定製造原価」はどのように処理されるか？

    • A. 製品原価に含めて在庫に計上する
    • B. 全額当期の期間費用として計上する（損益計算書に計上）
    • C. 資産として繰り延べる
    • D. 負債として計上する

    正解: B. 全額当期の期間費用として計上する（損益計算書に計上） ／ 直接原価計算では固定製造原価（工場家賃・設備固定費等）を全額当期費用とします。全部原価計算では固定費を製品原価に含め、在庫に繰り越します。

22. 問22. 固定費300,000円、変動費率60%の場合の損益分岐点売上高はいくらか？

    • A. 500,000円
    • B. 750,000円
    • C. 300,000円
    • D. 1,000,000円

    正解: B. 750,000円 ／ 貢献利益率＝1−0.6＝40%。損益分岐点売上高＝固定費÷貢献利益率＝300,000÷0.4＝750,000円。

23. 問23. 固定費300,000円、貢献利益率40%、目標利益100,000円を達成するための売上高はいくらか？

    • A. 750,000円
    • B. 1,000,000円
    • C. 400,000円
    • D. 850,000円

    正解: B. 1,000,000円 ／ 目標売上高＝（固定費＋目標利益）÷貢献利益率＝（300,000＋100,000）÷0.4＝400,000÷0.4＝1,000,000円。

24. 問24. 補助部門費の直接配賦法の特徴はどれか？

    • A. 補助部門間の用役の授受も考慮して配賦する
    • B. 補助部門間の用役の授受を無視して製造部門にのみ配賦する
    • C. 全部門に均等に配賦する
    • D. 実際発生額のみで配賦する

    正解: B. 補助部門間の用役の授受を無視して製造部門にのみ配賦する ／ 直接配賦法：補助部門間の用役（動力部門が修繕部門に電力供給等）を無視し、直接製造部門にのみ配賦。計算が簡単な反面、精度が劣ります。相互配賦法は補助部門間の用役も考慮。

25. 問25. 動力部門費600,000円を製造A部門（使用量600kwh）と製造B部門（400kwh）に直接配賦法で配賦した場合、A部門への配賦額はいくらか？

    • A. 300,000円
    • B. 360,000円
    • C. 400,000円
    • D. 240,000円

    正解: B. 360,000円 ／ A部門＝600,000×（600÷（600＋400））＝600,000×0.6＝360,000円。B部門＝600,000×0.4＝240,000円。

26. 問26. 度外視法で正常仕損費を「完成品のみに負担」させる場合の条件はどれか？

    • A. 仕損が工程の始点で発生した場合
    • B. 仕損が工程の終点（完成時点）で発生した場合
    • C. 仕損が月末仕掛品の進捗度より前に発生した場合
    • D. 月末仕掛品がない場合

    正解: B. 仕損が工程の終点（完成時点）で発生した場合 ／ 仕損が工程の終点（完成時点）で発生→月末仕掛品はその地点を通過していない→仕損費は完成品のみが負担。仕損が月末仕掛品の進捗度より前→月末仕掛品も通過→完成品・月末仕掛品で按分。

27. 問27. 等級別総合原価計算で「等価係数」はどのように使うか？

    • A. 各等級の生産量に等価係数を掛けて「積数」を求め、積数で原価を按分する
    • B. 等価係数の高い等級に全て配分する
    • C. 等価係数を全等級で合計して原価を按分する
    • D. 等価係数は品質管理に使い、原価計算には使わない

    正解: A. 各等級の生産量に等価係数を掛けて「積数」を求め、積数で原価を按分する ／ 等級別総合原価計算：①各等級の生産量×等価係数＝積数（重み付き数量）、②各等級の積数で総原価を按分。例：1等品200個×1.5＝300、2等品200個×1.0＝200→3:2の比率で按分。

28. 問28. 第2工程の原価に「前工程費」として計上されるのはどれか？

    • A. 第2工程の直接材料費
    • B. 第1工程の完成品を第2工程に投入した際の価格
    • C. 工場全体の製造間接費
    • D. 第2工程の労務費

    正解: B. 第1工程の完成品を第2工程に投入した際の価格 ／ 前工程費：第1工程で完成した製品（半製品）を第2工程に投入した際の第1工程の完成品原価。第2工程では「前工程費＋第2工程の直接材料費＋第2工程の加工費」を集計します。

29. 問29. 製造原価報告書（製造原価明細書）の当期製品製造原価の計算式はどれか？

    • A. 当期製造費用 − 期末仕掛品
    • B. 当期製造費用 ＋ 期首仕掛品 − 期末仕掛品
    • C. 売上原価 ＋ 期末製品 − 期首製品
    • D. 直接材料費 ＋ 直接労務費

    正解: B. 当期製造費用 ＋ 期首仕掛品 − 期末仕掛品 ／ 当期製品製造原価＝期首仕掛品原価＋当期製造費用（材料費＋労務費＋経費）−期末仕掛品原価。これが損益計算書の「売上原価」の出発点となります。

30. 問30. 実際売上高1,500,000円、損益分岐点売上高1,000,000円の場合の安全余裕率はいくらか？

    • A. 50%
    • B. 66.7%
    • C. 33.3%
    • D. 150%

    正解: C. 33.3% ／ 安全余裕率＝（実際売上高−損益分岐点売上高）÷実際売上高×100%＝（1,500,000−1,000,000）÷1,500,000×100%＝500,000÷1,500,000≒33.3%。