2級 工業簿記③応用・完全版

全28問 ／ トルカ（https://toruca.app）

1. 問1. 製造間接費の3分法で分析する差異の組み合わせはどれか？

   • A. 予算差異・操業度差異
   • B. 予算差異・操業度差異・能率差異
   • C. 価格差異・数量差異・能率差異
   • D. 変動費差異・固定費差異

   正解: B. 予算差異・操業度差異・能率差異 ／ 3分法：①予算差異（変動予算額−実際発生額）②能率差異（標準−実際操業度×変動費率）③操業度差異（固定費率×（実際−基準）操業度）。2分法は①予算差異②操業度差異のみ。

2. 問2. 標準操業度180h・実際操業度190h・変動費率@400円/hの場合の能率差異はどれか？

   • A. 不利差異4,000円
   • B. 有利差異4,000円
   • C. 不利差異8,000円
   • D. 有利差異8,000円

   正解: A. 不利差異4,000円 ／ 能率差異＝変動費率×（標準操業度−実際操業度）＝400×（180−190）＝△4,000円（不利差異）。実際作業時間が標準より多くかかったため。

3. 問3. 基準操業度200h・実際操業度190h・標準操業度185h・変動費率@400・固定費率@500。実際発生額182,000円。3分法の予算差異はいくらか？

   • A. 有利差異2,000円
   • B. 不利差異2,000円
   • C. 有利差異4,000円
   • D. 差異なし

   正解: A. 有利差異2,000円 ／ 変動予算額＝400×190h＋500×200h（固定費は基準操業度ベース）＝76,000＋100,000＝176,000円。予算差異＝176,000−実際182,000＝△6,000円（不利差異）。※固定費を実際操業度で計算する方法もあります。

4. 問4. 動力部門費200,000円・修繕部門費100,000円を相互配賦法で処理する。動力部門の修繕部門への利用比率が20%の場合、修繕部門への第1次配賦額はいくらか？

   • A. 40,000円
   • B. 20,000円
   • C. 50,000円
   • D. 30,000円

   正解: A. 40,000円 ／ 第1次配賦：動力部門200,000円の20%を修繕部門へ＝40,000円。修繕部門も同様に動力部門に配賦後、第2次配賦で残高を製造部門へ直接配賦します。

5. 問5. 相互配賦法と直接配賦法の比較として正しいのはどれか？

   • A. 相互配賦法の方が計算が簡単
   • B. 直接配賦法は補助部門間の用役を無視するため計算は簡単だが精度が低い
   • C. どちらも同じ結果になる
   • D. 直接配賦法の方が精度が高い

   正解: B. 直接配賦法は補助部門間の用役を無視するため計算は簡単だが精度が低い ／ 直接配賦法は補助部門間の用役授受を無視→計算簡単・精度低。相互配賦法は補助部門間も考慮→計算複雑・精度高。試験ではどちらを使うか問題文で指示されます。

6. 問6. 副産物（製造過程で生じる従属的な産物）の会計処理として正しいのはどれか？

   • A. 主産物と同様に製造原価に按分する
   • B. 副産物の見積販売価格（評価額）を主産物の製造原価から控除する
   • C. 副産物は収益として計上する（費用への影響なし）
   • D. 副産物は廃棄物として費用計上する

   正解: B. 副産物の見積販売価格（評価額）を主産物の製造原価から控除する ／ 副産物の処理：副産物の評価額（見積販売価格等）を主産物の製造原価から控除します。主産物と副産物の原価を分離するのが副産物処理の目的です。

7. 問7. 主産物と副産物を生産。当月製造費用500,000円・副産物の評価額30,000円。主産物の製造原価はいくらか？

   • A. 530,000円
   • B. 500,000円
   • C. 470,000円
   • D. 485,000円

   正解: C. 470,000円 ／ 主産物の製造原価＝当月製造費用500,000−副産物評価額30,000＝470,000円。副産物の評価額を主産物原価から控除します。

8. 問8. 完成品100個。標準：@500円×3kg/個。実際：@480円×320kg消費。材料費差異合計はいくらか？

   • A. △10,000円（不利）
   • B. △6,400円（不利）
   • C. +4,000円（有利）
   • D. 差異なし

   正解: A. △10,000円（不利） ／ 標準原価＝@500×3kg×100個＝150,000円。実際原価＝@480×320kg＝153,600円。差異＝150,000−153,600＝△3,600円（不利）。…設問は選択肢で確認。価格差異＝（500−480）×320kg＝+6,400（有利）。数量差異＝（300−320）×500＝△10,000（不利）。合計△3,600円。

9. 問9. 完成品200個。標準：@1,200円×2h/個。実際：@1,250円×390h。賃率差異はどれか？

   • A. 不利差異19,500円
   • B. 有利差異19,500円
   • C. 不利差異10,000円
   • D. 有利差異10,000円

   正解: A. 不利差異19,500円 ／ 賃率差異＝（標準賃率1,200−実際賃率1,250）×実際時間390h＝△50×390＝△19,500円（不利差異）。実際賃率が標準より高かった。

10. 問10. 完成品200個。標準時間2h/個（計400h）・実際時間390h・標準賃率@1,200円/h。時間差異はどれか？

    • A. 有利差異12,000円
    • B. 不利差異12,000円
    • C. 有利差異24,000円
    • D. 差異なし

    正解: A. 有利差異12,000円 ／ 時間差異＝標準賃率×（標準時間−実際時間）＝1,200×（400−390）＝+12,000円（有利差異）。実際時間が標準より短く済んだ。

11. 問11. 月初仕掛品10個（進捗40%）・当月投入90個・完成80個・月末仕掛品20個（進捗50%）。先入先出法での当月加工費の換算量（分母）はいくらか？

    • A. 90個
    • B. 86個
    • C. 80個
    • D. 94個

    正解: B. 86個 ／ 先入先出法の当月投入換算量＝完成品80個＋月末換算量（20×50%＝10個）−月初換算量（10×40%＝4個）＝80＋10−4＝86個。

12. 問12. 月初仕掛品の加工費8,000円（進捗40%・10個）・当月加工費86,000円・当月換算量86個。先入先出法での完成品の加工費（1個あたり）はいくらか？

    • A. @1,000円
    • B. @1,100円
    • C. @1,050円
    • D. @900円

    正解: A. @1,000円 ／ 当月投入加工費の単価＝86,000÷86個＝@1,000円/個。完成品の加工費は月初仕掛品分＋当月投入分を合算します（月初分は8,000円と当月単価@1,000で残り6個分を追加）。

13. 問13. 製品A（貢献利益率50%・売上比60%）と製品B（貢献利益率30%・売上比40%）の加重平均貢献利益率はどれか？

    • A. 40%
    • B. 42%
    • C. 38%
    • D. 45%

    正解: B. 42% ／ 加重平均貢献利益率＝50%×0.6＋30%×0.4＝30%＋12%＝42%。複数製品のCVP分析では各製品の貢献利益率を売上比で加重平均します。

14. 問14. 固定費252,000円・加重平均貢献利益率42%の場合の損益分岐点売上高はいくらか？

    • A. 600,000円
    • B. 700,000円
    • C. 500,000円
    • D. 800,000円

    正解: A. 600,000円 ／ 損益分岐点売上高＝固定費÷加重平均貢献利益率＝252,000÷0.42＝600,000円。

15. 問15. 売上高800,000円・変動製造原価400,000円・変動販管費80,000円・固定製造原価150,000円・固定販管費120,000円。直接原価計算の貢献利益はいくらか？

    • A. 320,000円
    • B. 200,000円
    • C. 250,000円
    • D. 50,000円

    正解: A. 320,000円 ／ 貢献利益＝売上高800,000−変動費（400,000+80,000）＝800,000−480,000＝320,000円。

16. 問16. 同じ設定で直接原価計算の営業利益はいくらか？

    • A. 50,000円
    • B. 150,000円
    • C. 200,000円
    • D. 100,000円

    正解: A. 50,000円 ／ 営業利益＝貢献利益320,000−固定費（150,000+120,000）＝320,000−270,000＝50,000円。

17. 問17. 製造原価報告書：材料費200,000円・労務費150,000円・経費100,000円・当月製造費用合計450,000円・月初仕掛品50,000円・当期製品製造原価440,000円。月末仕掛品はいくらか？

    • A. 60,000円
    • B. 50,000円
    • C. 40,000円
    • D. 70,000円

    正解: A. 60,000円 ／ 月末仕掛品＝月初仕掛品50,000＋当月製造費用450,000−当期製品製造原価440,000＝60,000円。

18. 問18. 製造業：期首製品在庫80,000円・当期製品製造原価440,000円・期末製品在庫100,000円。売上原価はいくらか？

    • A. 420,000円
    • B. 440,000円
    • C. 460,000円
    • D. 380,000円

    正解: A. 420,000円 ／ 売上原価＝期首製品80,000＋当期製品製造原価440,000−期末製品100,000＝420,000円。

19. 問19. 個別原価計算で仕損品に評価額がある場合の処理はどれか？

    • A. 仕損費＝仕損発生時点の原価のまま（評価額は無視）
    • B. 仕損費＝仕損発生時点の原価−仕損品評価額
    • C. 仕損費は全額当期費用として処理
    • D. 評価額がある場合は仕損費を計上しない

    正解: B. 仕損費＝仕損発生時点の原価−仕損品評価額 ／ 仕損費＝仕損発生時点の原価−仕損品評価額。仕損品に売却価値がある場合は評価額を控除して正味の仕損費を計算します。

20. 問20. 直接材料費200,000円・間接材料費50,000円を消費した。借方はどれか？

    借方候補: 仕掛品、製品、材料、製造間接費、売上原価
    貸方候補: 材料、仕掛品、製造間接費、製品、現金

    正解: 借方「仕掛品」／ 貸方「材料」 ／ （借）仕掛品200,000・製造間接費50,000 ／（貸）材料250,000。直接材料費は仕掛品へ直接、間接材料費は製造間接費勘定へ。設問では主要勘定のみ確認。

21. 問21. 指図書#201の製品が完成した（原価計算表合計：500,000円）。

    借方候補: 製品、仕掛品、売上原価、製造間接費、材料
    貸方候補: 仕掛品、製品、材料、製造間接費、売上原価

    正解: 借方「製品」／ 貸方「仕掛品」 ／ 製品完成：（借）製品500,000 ／（貸）仕掛品500,000。製造中（仕掛品）→完成（製品）への振替です。

22. 問22. 当月の予定配賦額300,000円・実際発生額320,000円。配賦差異（不利）の仕訳はどれか？

    • A. （借）製造間接費配賦差異20,000 ／（貸）製造間接費20,000
    • B. （借）製造間接費20,000 ／（貸）製造間接費配賦差異20,000
    • C. （借）仕掛品20,000 ／（貸）製造間接費20,000
    • D. 仕訳不要

    正解: A. （借）製造間接費配賦差異20,000 ／（貸）製造間接費20,000 ／ 予定配賦額300,000が既に「（借）仕掛品 ／（貸）製造間接費300,000」と計上済み。実際発生額320,000との差額△20,000（不利）を：（借）製造間接費配賦差異20,000 ／（貸）製造間接費20,000で処理。

23. 問23. 総製造原価650,000円・A品200個（等価係数1.5）・B品300個（等価係数1.0）・C品100個（等価係数0.5）。B品への按分額はいくらか？

    • A. 300,000円
    • B. 220,000円
    • C. 180,000円
    • D. 150,000円

    正解: A. 300,000円 ／ 積数：A＝200×1.5＝300、B＝300×1.0＝300、C＝100×0.5＝50。合計650。B品按分＝650,000×300/650＝300,000円。等価係数を掛けた「積数」の比率で原価を按分するのが等級別総合原価計算の考え方。

24. 問24. 標準原価@5,000円/個。当月完成100個・当月販売90個。標準原価計算での月末製品在庫（標準原価）はいくらか？

    • A. 50,000円
    • B. 450,000円
    • C. 500,000円
    • D. 45,000円

    正解: A. 50,000円 ／ 月末製品在庫＝（完成100個−販売90個）×標準@5,000円＝10個×5,000＝50,000円。

25. 問25. 全部原価計算で期首製品100,000円・当期製品製造原価500,000円・期末製品150,000円の売上原価はいくらか？

    • A. 450,000円
    • B. 600,000円
    • C. 500,000円
    • D. 350,000円

    正解: A. 450,000円 ／ 売上原価＝期首100,000＋当期製造原価500,000−期末150,000＝450,000円。

26. 問26. 本社工場会計とはどのような会計処理か？

    • A. 本社と工場で別々に帳簿を備えている場合に、両者間の内部取引を本社元帳の「工場」勘定・工場元帳の「本社」勘定という対照勘定で記録する処理
    • B. 本社の帳簿だけを作成し、工場の取引は一切記録しない方法
    • C. 本社と工場を法的に別会社として扱う連結会計の一種
    • D. 工場の減価償却費だけを本社で集中管理する制度

    正解: A. 本社と工場で別々に帳簿を備えている場合に、両者間の内部取引を本社元帳の「工場」勘定・工場元帳の「本社」勘定という対照勘定で記録する処理 ／ 本社と工場が別々に帳簿（本社元帳・工場元帳）を備えている場合、内部での材料・製品の移動や費用の立替等の取引を、本社元帳の「工場」勘定と工場元帳の「本社」勘定という対照勘定（内部取引専用の勘定）で記録する。

27. 問27. 工場は製造した製品（原価500,000円）を本社に発送した。工場元帳における仕訳の借方はどれか？

    借方候補: 本社、製品、仕掛品、本社売上、現金
    貸方候補: 製品、本社、仕掛品、材料、現金

    正解: 借方「本社」／ 貸方「製品」 ／ 工場元帳：（借）本社500,000／（貸）製品500,000。工場の資産（製品）が減り、本社に対する債権（内部取引残高）が増える。対応する本社元帳では（借）製品（または仕入）500,000／（貸）工場500,000として記録される。

28. 問28. 決算時における本社元帳の「工場」勘定残高と工場元帳の「本社」勘定残高の関係として正しいものはどれか？

    • A. 両者は貸借が逆で同額になる（一致する）はずであり、一致しない場合は未達取引等の原因を調査する
    • B. 両者は常に一致しない性質のものであり、調査は不要である
    • C. 本社元帳の「工場」勘定残高は常に工場元帳の「本社」勘定残高より大きい
    • D. 両者は無関係の勘定であり、比較する必要はない

    正解: A. 両者は貸借が逆で同額になる（一致する）はずであり、一致しない場合は未達取引等の原因を調査する ／ 本社工場会計における「工場」勘定と「本社」勘定は、いわば同じ内部取引を本社側・工場側それぞれの立場から記録した対照勘定であるため、貸借が逆で同額になるはずである。決算整理で不一致が生じた場合は、記帳のタイムラグ（未達取引）等の原因を調査し、必要な整理仕訳を行う。