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ビジネス会計2級 安全性分析
全30問 ／ トルカ（https://toruca.app）
問1. 流動比率の計算式として正しいものはどれか？
- A. 流動資産 ÷ 流動負債 × 100
- B. 流動負債 ÷ 流動資産 × 100
- C. 流動資産 ÷ 総資産 × 100
- D. 固定資産 ÷ 流動負債 × 100
正解: A. 流動資産 ÷ 流動負債 × 100 ／ 流動比率 ＝ 流動資産 ÷ 流動負債 × 100。1年以内に返済すべき負債に対し、1年以内に現金化できる資産がどれだけあるかを示す短期支払能力の指標です。
問2. 流動資産800万円、流動負債400万円のとき、流動比率はいくらか？
単位: %
正解: 200% ／ 流動比率 ＝ 800 ÷ 400 × 100 ＝ 200%。一般に200%以上は安全性が高いとされます。
問3. 「当座比率」の計算に用いる「当座資産」に含まれないものはどれか？
- A. 現金預金
- B. 受取手形・売掛金
- C. 有価証券（売買目的）
- D. 棚卸資産（商品）
正解: D. 棚卸資産（商品） ／ 当座資産は現金預金・受取手形・売掛金・有価証券など、比較的早期かつ確実に現金化できる資産です。棚卸資産（商品）は販売するまで現金化できないため当座資産には含まれません。
問4. 当座資産300万円、流動負債400万円のとき、当座比率はいくらか？
単位: % ／ ヒント: 当座比率 ＝ 当座資産 ÷ 流動負債 × 100
正解: 75% ／ 当座比率 ＝ 300 ÷ 400 × 100 ＝ 75%。棚卸資産を含まない分、流動比率より厳格に短期支払能力を見る指標です。
問5. 流動比率は高いが当座比率が低い企業について読み取れることとして最も適切なものはどれか？
- A. 流動資産の中で棚卸資産（在庫）の占める割合が大きい可能性がある
- B. 現金がまったくない
- C. 必ず倒産する
- D. 自己資本比率が100%を超えている
正解: A. 流動資産の中で棚卸資産（在庫）の占める割合が大きい可能性がある ／ 流動比率は棚卸資産を含めた指標、当座比率は棚卸資産を除いた指標です。両者に差が大きい場合、流動資産の中で在庫の比重が大きいと推測できます。
問6. 自己資本比率の計算式として正しいものはどれか？
- A. 自己資本 ÷ 総資本（総資産）× 100
- B. 総資本 ÷ 自己資本 × 100
- C. 自己資本 ÷ 負債 × 100
- D. 負債 ÷ 総資本 × 100
正解: A. 自己資本 ÷ 総資本（総資産）× 100 ／ 自己資本比率 ＝ 自己資本 ÷ 総資本 × 100。総資本のうち返済不要の自己資本がどれだけの割合を占めるかを示し、高いほど財務の健全性が高いとされます。
問7. 自己資本600万円、総資本1,500万円のとき、自己資本比率はいくらか？
単位: %
正解: 40% ／ 自己資本比率 ＝ 600 ÷ 1,500 × 100 ＝ 40%。
問8. 固定比率の計算式として正しいものはどれか？
- A. 固定資産 ÷ 自己資本 × 100
- B. 自己資本 ÷ 固定資産 × 100
- C. 固定資産 ÷ 流動負債 × 100
- D. 固定資産 ÷ 総資産 × 100
正解: A. 固定資産 ÷ 自己資本 × 100 ／ 固定比率 ＝ 固定資産 ÷ 自己資本 × 100。長期間資金が固定化される固定資産を、返済不要の自己資本でどれだけ賄えているかを示します。低いほど望ましいとされます。
問9. 固定資産900万円、自己資本600万円のとき、固定比率はいくらか？
単位: %
正解: 150% ／ 固定比率 ＝ 900 ÷ 600 × 100 ＝ 150%。100%を超えているため、固定資産の一部が自己資本以外（負債）で賄われていることが分かります。
問10. 固定長期適合率の計算式として正しいものはどれか？
- A. 固定資産 ÷（自己資本＋固定負債）× 100
- B. 固定資産 ÷ 自己資本 × 100
- C. （自己資本＋固定負債）÷ 固定資産 × 100
- D. 固定資産 ÷ 流動負債 × 100
正解: A. 固定資産 ÷（自己資本＋固定負債）× 100 ／ 固定長期適合率 ＝ 固定資産 ÷（自己資本＋固定負債）× 100。固定資産が「自己資本＋長期借入等の固定負債」という長期的な資金でどれだけ賄われているかを見る、固定比率を補完する指標です。
問11. 固定資産900万円、自己資本600万円、固定負債300万円のとき、固定長期適合率はいくらか？
単位: % ／ ヒント: 固定長期適合率 ＝ 固定資産 ÷（自己資本＋固定負債）× 100
正解: 100% ／ 固定長期適合率 ＝ 900 ÷（600＋300）× 100 ＝ 900 ÷ 900 × 100 ＝ 100%。100%以下であれば固定資産が長期資金でカバーされていることになり、財務の安全性の目安の一つとされます。
問12. 固定比率が100%を超えていても、固定長期適合率は100%以下となる場合があるのはなぜか？
- A. 固定資産の一部を、自己資本だけでなく固定負債（長期借入金等）でも賄っているため
- B. 計算式が間違っているから起こる矛盾である
- C. 流動負債の金額が大きいため
- D. 棚卸資産の評価方法を変更したため
正解: A. 固定資産の一部を、自己資本だけでなく固定負債（長期借入金等）でも賄っているため ／ 固定比率の分母は自己資本のみですが、固定長期適合率の分母は自己資本＋固定負債です。固定負債（長期の資金）を活用していれば、固定比率が100%超でも固定長期適合率は100%以下に収まることがあります。
問13. 負債比率の計算式として正しいものはどれか？
- A. 負債 ÷ 自己資本 × 100
- B. 自己資本 ÷ 負債 × 100
- C. 負債 ÷ 総資本 × 100
- D. 純資産 ÷ 負債 × 100
正解: A. 負債 ÷ 自己資本 × 100 ／ 負債比率 ＝ 負債 ÷ 自己資本 × 100。自己資本に対して他人資本（負債）をどれだけ利用しているかを示し、低いほど財務的に安全とされます。
問14. 負債900万円、自己資本600万円のとき、負債比率はいくらか？
単位: %
正解: 150% ／ 負債比率 ＝ 900 ÷ 600 × 100 ＝ 150%。
問15. インタレストカバレッジレシオの説明として最も適切なものはどれか？
- A. 事業利益が支払利息等の金融費用の何倍あるかを示し、利息の支払能力を表す指標
- B. 流動資産が流動負債の何倍あるかを示す指標
- C. 自己資本が総資本の何倍あるかを示す指標
- D. 棚卸資産の回転効率を示す指標
正解: A. 事業利益が支払利息等の金融費用の何倍あるかを示し、利息の支払能力を表す指標 ／ インタレストカバレッジレシオ ＝ 事業利益（営業利益＋受取利息・配当金）÷ 支払利息等（金融費用）。この倍率が高いほど利息の支払余力が大きく、財務的な余裕があると判断されます。
問16. 営業利益100万円、受取利息5万円、受取配当金5万円、支払利息20万円のとき、インタレストカバレッジレシオは何倍か？
単位: 倍 ／ ヒント: 事業利益＝営業利益＋受取利息＋受取配当金。インタレストカバレッジレシオ＝事業利益÷支払利息
正解: 5.5倍 ／ 事業利益 ＝ 100＋5＋5 ＝ 110万円。インタレストカバレッジレシオ ＝ 110 ÷ 20 ＝ 5.5倍。
問17. 次の安全性分析の指標と、その計算式を正しく組み合わせよ。
- 流動比率 ー （ ）
- 自己資本比率 ー （ ）
- 固定比率 ー （ ）
- 負債比率 ー （ ）
正解: 流動比率→流動資産 ÷ 流動負債、自己資本比率→自己資本 ÷ 総資本、固定比率→固定資産 ÷ 自己資本、負債比率→負債 ÷ 自己資本 ／ いずれも安全性（財務健全性）を測る代表的な指標で、貸借対照表の数値から計算します。
問18. 「手元流動性」の説明として最も適切なものはどれか？
- A. 現金預金と短期保有の有価証券など、即座に支払いに充てられる資金の合計
- B. 棚卸資産の合計額
- C. 固定資産の時価評価額
- D. 純資産の合計額
正解: A. 現金預金と短期保有の有価証券など、即座に支払いに充てられる資金の合計 ／ 手元流動性は現金預金＋短期保有の有価証券などを指し、企業がすぐに使える資金がどれだけあるかを示します。月商に対する倍率（手元流動性比率）でも評価されます。
問19. 手元流動性（現金預金＋短期保有有価証券）が600万円、月商（月平均売上高）が200万円のとき、手元流動性比率は何か月分か？
単位: ヶ月 ／ ヒント: 手元流動性比率 ＝ 手元流動性 ÷ 月商
正解: 3ヶ月 ／ 手元流動性比率 ＝ 600 ÷ 200 ＝ 3ヶ月分。一般に大企業で1ヶ月以上、中小企業で1.5〜2ヶ月以上が目安とされます。
問20. 「安全性分析」に分類される指標を全て選べ。
- A. 流動比率
- B. 自己資本比率
- C. 固定比率
- D. ROE
- E. 負債比率
正解: A・B・C・E ／ 流動比率・自己資本比率・固定比率・負債比率は安全性分析の指標です。ROEは収益性分析の指標に分類されます。
問21. 「流動比率・当座比率」と「自己資本比率・固定比率」の分析対象の違いとして正しいものはどれか？
- A. 前者は短期的な支払能力（1年以内）、後者は長期的な財務の安定性を分析する
- B. 前者は損益計算書、後者は貸借対照表のみを使う
- C. 両者は全く同じ内容を分析している
- D. 前者は上場企業のみ、後者は非上場企業のみに使う指標である
正解: A. 前者は短期的な支払能力（1年以内）、後者は長期的な財務の安定性を分析する ／ 流動比率・当座比率は短期（1年以内）の支払能力を見る指標、自己資本比率・固定比率・固定長期適合率は長期的な資本構成の安定性を見る指標です。
問22. 総資産2,500万円、負債1,500万円のとき、自己資本比率はいくらか？
単位: % ／ ヒント: 自己資本＝総資産－負債。自己資本比率＝自己資本÷総資産×100
正解: 40% ／ 自己資本 ＝ 2,500－1,500 ＝ 1,000万円。自己資本比率 ＝ 1,000 ÷ 2,500 × 100 ＝ 40%。
問23. 自己資本比率が高い企業についての一般的な評価として最も適切なものはどれか？
- A. 負債への依存度が低く、財務的に安定していると評価されやすい
- B. 必ず収益性も高いことを意味する
- C. 必ず成長性が高いことを意味する
- D. 配当を出せないことを意味する
正解: A. 負債への依存度が低く、財務的に安定していると評価されやすい ／ 自己資本比率が高いほど返済義務のある負債への依存度が低く、財務的な安定性が高いと評価されます（ただし収益性や成長性は別の指標で判断する必要があります）。
問24. 次の安全性分析の視点を、「見る期間が短い順」に並び替えよ。
- （ ）固定比率（長期の資本構成）
- （ ）流動比率（短期の支払能力）
- （ ）自己資本比率（長期的な財務基盤全体）
正解の順序: 流動比率（短期の支払能力） → 固定比率（長期の資本構成） → 自己資本比率（長期的な財務基盤全体） ／ 流動比率は1年以内の短期的な支払能力を見る指標、固定比率は固定資産と自己資本という長期の資本構成を見る指標、自己資本比率は企業の財務基盤全体の安定性を長期的視点で見る指標です。
問25. 流動資産900万円、流動負債500万円のとき、流動比率はいくらか？
単位: %
正解: 180% ／ 流動比率 ＝ 900 ÷ 500 × 100 ＝ 180%。
問26. 「ネットデット（純有利子負債）」の考え方として正しいものはどれか？
- A. 有利子負債の総額から、現金及び現金同等物を差し引いた実質的な負債の残高
- B. 有利子負債の総額に現金を加算した金額
- C. 自己資本から負債を差し引いた金額
- D. 売上高から有利子負債を差し引いた金額
正解: A. 有利子負債の総額から、現金及び現金同等物を差し引いた実質的な負債の残高 ／ ネットデット（純有利子負債）＝有利子負債－現金及び現金同等物。手元資金で即座に返済可能な部分を除いた、実質的な負債の水準を示す指標です。
問27. 有利子負債1,500万円、自己資本1,000万円のとき、D/Eレシオ（負債資本倍率）は何倍か？
単位: 倍 ／ ヒント: D/Eレシオ＝有利子負債÷自己資本
正解: 1.5倍 ／ D/Eレシオ ＝ 1,500 ÷ 1,000 ＝ 1.5倍。有利子負債が自己資本の何倍あるかを示し、財務レバレッジの水準を測る指標として使われます。
問28. 安全性分析の指標（自己資本比率等）の「適正水準」を評価する際の留意点として正しいものはどれか？
- A. 業種によってビジネスモデルや資産構成が異なるため、一律の基準値だけで判断せず同業他社と比較することが重要
- B. 全ての業種で自己資本比率50%を下回れば必ず倒産する
- C. 安全性分析の指標に業種差は一切存在しない
- D. 自己資本比率は高ければ高いほど必ず収益性も高い
正解: A. 業種によってビジネスモデルや資産構成が異なるため、一律の基準値だけで判断せず同業他社と比較することが重要 ／ 業種によって必要な設備投資の規模や資金調達構造（銀行業のように預金を活用する業種等）が異なるため、安全性指標は同業他社との比較を踏まえて評価することが重要です。
問29. 自己資本比率が40%（総資本に対する比率）の会社について、負債比率（負債÷自己資本×100）はいくらか？
単位: % ／ ヒント: 総資本を100と仮定すると、自己資本40・負債60となる。負債比率＝負債÷自己資本×100
正解: 150% ／ 総資本を100とすると自己資本40・負債60。負債比率 ＝ 60 ÷ 40 × 100 ＝ 150%。
問30. 企業の安全性（財務健全性）を多面的に評価する際に確認すべき視点として適切なものを全て選べ。
- A. 短期の支払能力（流動比率・当座比率）
- B. 長期的な資本構成の安定性（自己資本比率・固定比率）
- C. 利息の支払余力（インタレストカバレッジレシオ）
- D. 従業員の平均年齢
正解: A・B・C ／ 安全性分析では短期の支払能力・長期的な資本構成・利息の支払余力など複数の視点から多面的に評価することが重要です。従業員の平均年齢は安全性分析の直接的な指標ではありません。