概要
固定資産は使用とともに価値が減少するため、取得原価を耐用年数にわたって費用として計上します（定額法・定率法）。
計算例（定額法）
取得原価100万円・耐用年数5年・残存価額0円の場合：年間減価償却費＝100万円÷5年＝20万円。毎期（借）減価償却費 200,000 ／（貸）減価償却累計額 200,000。
耐用年数の目安
建物（木造）：22年、建物（鉄筋コンクリート）：47年、車両：6年、パソコン：4年、工具・器具・備品：一般的に5〜10年（税法により設定）。
会計
減価償却
よみ：げんかしょうきゃく
建物・機械・車両などの有形固定資産の取得コストを耐用年数にわたって費用配分すること。